Share

BUSINESS

イスラエル発の超軽量太陽光パネルを日本初導入

by ISRAERU 編集部 |2025年10月14日


2025年4月1日より、東京都と神奈川県川崎市でスタートした新築家屋への太陽光パネル設置の義務化。
温室効果ガスや温暖化、異常気象など、一刻の猶予もない問題が参席している状況において、再生可能エネルギーを活用する流れは、今後も拡大すると考えられます。

そうした中、イスラエル企業であるApollo Power社製の「超軽量フレキシブル太陽光パネル」が、クールインテリジェンス株式会社を通じて、日本での販売を開始しました。


これまでの太陽光パネルになかった自由度の高さが特徴的

イスラエル企業であるApollo Power社製の「超軽量フレキシブル太陽光パネル」は、柔軟性・軽量性・設置自由度の高さが特徴的。荷重制限のある屋根や特殊構造の建物にも設置が可能なため、再生可能エネルギーの普及と持続可能な社会の実現に貢献すると考えられています。
2026年度に導入が予定されている一定規模施設の屋根上太陽光の設置義務化やエネルギーコスト削減といった市場のニーズに応える新たな選択肢として注目を集めています。

またApollo Powerは、AmazonやAudi、Volkswagenなど、世界的な企業に採用される実績を持ち、世界初のフレキシブルパネル専用量産工場を稼働させるなど、安定供給体制を確立している企業として知られています。

なお、同製品は2025年9月17日(水)から19日(金)に幕張メッセで開催された「第24回 SMART ENERGY WEEK ~スマートエネルギー WEEK~【秋】2025」で初公開され、会場でも熱い視線が向けられていました。


Apollo Power社製「超軽量フレキシブル太陽光パネル」と「設置イメージ」

現代の脱炭素社会の救世主

脱炭素社会の実現へ向けた取り組みとして、日本政府は2026年度から一定規模以上の工場・店舗・公共施設に対し、屋根への太陽光パネル設置目標の策定を義務化する方針を発表しました。

年間原油換算で1,500キロリットル以上のエネルギーを使用する約12,000の事業者・施設が対象となり、屋根上の太陽光発電導入が急速に進むことが予想されています。

その一方、建物の構造上荷重制限のある屋根では、従来型の太陽光パネルの設置が困難であるため、導入の障壁となっています。次世代技術として期待されるペロブスカイト型太陽光パネルは、軽量かつ柔軟性に優れる反面、規格への技術適合や安定供給の面で実用化にはまだ時間を要する状況になっています。

しかし、電気料金の高騰により、企業の間では自家消費型太陽光発電へのニーズが急速に高まっており、コスト削減とエネルギー自給自足の両面で対応が求められている状況です。

こうした背景の中、クールインテリジェンス社が提供する、Apollo Power社製の超軽量フレキシブル太陽光パネルは、荷重制限のある多くの屋根にも対応可能。ペロブスカイト技術の本格普及までの間「橋渡し技術」として、現場の課題を即座に解決できる実用的な選択肢といえるでしょう。



【Apollo Power Ltd社のフレキシブル太陽光パネルの特徴】

従来のガラス製パネル(1㎡あたり約15~20kg)に比べ、わずか2.9kg/㎡という約1/6の軽さを実現。この超軽量設計により、荷重制限のある屋根や老朽化した建物、仮設構造物の多くに設置が可能となっています。
また、柔軟性に優れ、曲面や特殊構造にも対応できるため、これまで太陽光発電の設置を諦めていた工場・倉庫・商業施設などにも導入可能。

さらに、軽量化により施工時の安全性や工期短縮にも寄与。建物への負荷を最小限に抑えながら、屋根設置義務化や電力コスト削減に直結する実用的なソリューションといえます。


【Apollo Power Ltd社】
2014年に設立。2017年10月にテルアビブ証券証券取引所(TASE:APLP)に上場。
太陽光発電分野における革新的なソリューションと製品を開発する同社は、太陽光があたるあらゆる表面を電力源に変えることができる、柔軟性、軽量性、耐久性、効率性に優れた太陽光パネル「Apollo Flexible Solar」を主力商品設定。
あらゆる表面に設置して、太陽エネルギーを生成することが可能なため、自動車産業、水上太陽光発電、ビル一体型発電、そして将来的には道路など、様々な市場や用途に対応するソリューションと考えられています。


【クールインテリジェンス株式会社】

環境課題の解決に特化した事業展開を目的として設立した同社は、IoTとAIを活用した空調制御による省エネ・脱炭素化の実現をはじめ、再生可能エネルギー分野においても、革新的な技術の導入を通じて、持続可能な社会の構築に貢献。

今後も、環境負荷の低減とエネルギー最適化を支援するソリューションの提供を通じて、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速しています。